トップメッセージ
「Glorious Excellent Company」を目指して
住友事業精神はCSRの考え方を包含しています。
「住友」には400年以上の歴史があり、その根底には住友事業精神という精神的基盤があります。住友事業精神は、明治時代に住友家法の中の「営業の要旨」に記された、「信用を重んじ、確実を旨とする」「時勢の変遷、利財の得失を計るも、浮利に趨り軽進すべからず」という文言に代表されますが、他にも「技術の重視」「人材の尊重」「企画の遠大性」「自利利他、公私一如」などの言葉で連綿と伝えられてきた伝統精神の総体であります。
今から約100年前、第二代住友総理事・伊庭貞剛は、銅製錬所から排出される亜硫酸ガスによる煙害の抜本的対策として、巨額の投資を行い製錬所を瀬戸内海の無人島に移転しました。さらに、長年の銅山開発により荒れ果てた別子の山々に毎年100万本を超える植林を敢行し、自然環境の回復に全力を傾けました。伊庭貞剛の志は第三代総理事の鈴木馬左也ら後世に受け継がれ、植林は全国規模に拡大し、煙害問題も1939(昭和14)年脱硫中和工場建設によってついに根本解決に至りました。
こうした歴代の経営を貫く事業精神は、今日のCSRの考え方と相通じるものであり、私たち住友グループの共有財産として脈々と受け継がれているのです。
社会と調和した事業活動を全うすることを創業以来貫いてまいりました。
私たち住友電工も、1897(明治30)年の創業以来、住友事業精神を経営の根幹におき、いつの時代も社会との調和を重んじ、責任ある事業活動を展開してまいりました。
たとえば、1923(大正12)年の関東大震災では、関東の電線メーカーの工場が壊滅し、銅をはじめ原料価格が高騰する中にあって、復興に必須の電線・ケーブルを供給できる唯一のメーカーとして、震災前と同じ価格で納入、その責任を果たしてきました。
この信用を第一とし、いかなる状況下にあっても社会に資するという経営姿勢は労使関係でも一貫しており、1921(大正10)年の労働争議の反省から、何事においても会社・組合間で徹底的な話し合いを実施し、その結果は必ず守るという固い信頼関係を築き上げたことにより、以降1度も労働争議が発生することなく今日に至っております。また、事業活動と関係のない不動産取得などの投機的投資は行わないという堅実経営路線は1980年代後半のバブル時代にあっても些かも揺るぐことはありませんでした。
「Glorious Excellent Company」の実現を目指します。
こうした歴史と伝統を踏まえ、私は住友電工の社長就任時に、「住友事業精神」と「住友電工グループ経営理念」を具現化した企業像を“Glorious”という言葉に、当社グループ全体の定量的な事業目標を“Excellent”という言葉に込め、当社グループのあるべき姿を“Glorious Excellent Company”として掲げました。“Glorious Excellent Company”の実現を目指すとは、住友事業精神こそが私たち住友電工グループの原点であり、それに基づき制定した住友電工グループ経営理念に則った事業活動を通じて広く社会に貢献し、持続的な成長を遂げていくことで、社会から信用・信頼される企業グループを目指すということであり、これはそのまま当社グループにとってのCSRに他ならないと私は考えております。
これまでも当社は、コンプライアンス、環境、調達・物流、安全、品質、人権、社会貢献、情報開示といった各分野において、主管部門がそれぞれCSRの課題・目標を主体的に定めグループ全体で取り組んできましたが、2004年7月に「CSR委員会」を設立し、各部門の進捗状況をモニタリングすることで、CSRへの取り組みをより着実に展開しております。さらに2010年7月にはグループ・グローバルでのCSR対応を促進するため「CSR推進室」を新設いたしました。
本サイトを通じて、当社グループのCSRへの取り組みをご理解頂ければ幸いです。
皆様のより一層のご指導とご鞭撻を賜りますようお願い申し上げます。
※「住友事業精神」につきましては「経営理念」をご覧下さい。
※「Glorious Excellent Company」につきましては「グロリアス エクセレント カンパニーについて」をご覧下さい。
