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募集要項・募集職種一覧

募集要項

勤務時間 8:30 ~ 17:15 (所定労働時間 7時間45分、休憩 60分)
※拠点によりフレックスタイム制あり
雇用形態 正社員
昇給 年1回 (4月)
賞与 年2回 (6月・12月)
諸手当 通勤手当、残業手当、家賃補助手当(条件により家賃の最大50%を支給(上限額あり))、家族手当
休日・休暇 年間休日120日以上、完全週休2日制、年末年始休暇
年次有給休暇20日 (翌年繰越は最高20日)
積立休暇 (最高50日まで有給休暇を積立可能)
リフレッシュ休暇、5日連続有給休暇、特別休暇 (慶弔休暇 など)
計画有休制度(個人計画有休5日、部門計画有休2日)
半日有給休暇、時間単位有給休暇 ほか
※初年度は入社月により異なります。

福利・厚生

保険 健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、各種団体保険
制度 財形住宅貯蓄、企業年金基金、退職年金、共済会、持株会、確定拠出年金制度、家賃補助制度、スポーツ活動奨励制度(同好会・サークル活動支援、個人のフィットネスクラブにかかる費用支援等)、カフェテリアプラン制度(選択型福利厚生制度)、ジョブリターン制度 ほか
施設 独身寮、社宅(転勤者用)、企業所内託児所、研修センター など
カフェテリアプラン制度により各種施設が割引で利用可能。
出産関連 産前産後休暇
産前6週間(多胎妊娠の場合は14週間以内)、産後8週間の休業が可能。

配偶者出産休暇
配偶者の出産当日(予定日を含む)の前後30日の間に5日間取得可能。
育児関連 育児休業
子どもが3歳になるまで取得可能。
配偶者が常態として子を養育できる場合でも、育児休業の取得可能。

子の看護のための休暇
子どもが小学校6年生を終了するまでの期間、1人につき5日間、半日単位で取得可能。

短時間勤務
子どもが小学校6年生を終了するまでの期間、1日2時間30分まで勤務時間を短縮可能。

時間外勤務の免除
子どもが小学校6年生を終了するまでの期間、時間外勤務の免除を申請可能。

育児時間
1歳未満の子どもを養育している女性は、休憩時間とは別に1日2回、各30分育児時間を申請可能。

託児所
大阪、伊丹、横浜、東京の4事業所において託児所を運営中。

保活コンシェルジュ
子どもを保育所に預けるための活動(保活)に関する情報提供。
介護関連 介護休業
一事由につき2年間まで1日単位で取得可能。

介護のための休暇
1休暇年度あたり1人につき5日間、半日単位で取得可能。

短時間勤務
対象家族の要介護状態が継続する間、1日2時間30分まで勤務時間を短縮可能。

時間外勤務の免除
対象家族の要介護状態が継続する間、時間外勤務の免除を申請可能。

深夜業の免除
対象家族の要介護状態が継続する間、深夜業の免除を申請可能。
その他のサポート 在宅勤務制度
一定の条件を満たす社員全員を対象として、5日/月を限度とする終日在宅勤務のほか、緊急を要する事象への対応時や、海外との電話会議等実施時に、1日のうち一部を在宅で勤務する部分在宅勤務を導入。

カフェテリアプラン補助増額
カフェテリアプランの育児・介護関連メニューおよびスポーツ関連メニューは、補助額を2倍、託児所・保育所関連メニューは補助額を4倍に増額する。

ボランティア休暇制度
会社が認めたボランティア活動を行う場合に、年間10 日を限度に取得可能。
ワーク&ライフ
支援制度
女性をはじめ、すべての社員が仕事も生活もともに充実できる職場環境づくりを目指して
当社では、社員が持つ能力を更に発揮できるよう“ワーク&ライフバランス”を推進するための制度改革、環境づくりへの取り組みを2007年春にスタート。社員の声を集め、以下6つの項目を中心に積極的に推進しています。
  1. 育児や介護に関する制度の整備、拡充(育児休暇制度、時短勤務制度、在宅勤務制度等)
  2. 女性社員の交流・ネットワークづくりを支援
  3. すべての職場でワーク&ライフバランスに関する対話を実施
  4. ワーク&ライフバランスの周知と教育啓発の実施
  5. メリハリのある働き方を実現するための労働時間の見直し
  6. 有給取得促進のため、2017年度より「計画有給制度」を導入

くるみん
こうした活動により当社は「次世代育成支援対策に取り組んでいる企業」として2007年4月に厚生労働省より認定され、引き続き2009年、2011年、2013年に再認定されています。

社外からの評価
なでしこ銘柄
経済産業省と東京証券取引所の共同企画で、女性活躍推進に優れている企業を選定・紹介する「なでしこ銘柄」について、2016年度「なでしこ銘柄」に認定されました。
えるぼし

女性活躍推進法に基づき、女性活躍推進に関する優れた取り組みを行う企業を厚生労働大臣が認定する制度である「えるぼし」認定において、2016年8月に最高位である3段階目の認定を取得しました。

教育制度

人材育成の考え方

当社の人材育成の基本理念は、「一人ひとりの自己啓発への強い意欲」と「職場上司の部下指導と対話」にあります。「目標管理・対話」、「業務遂行・OJT」、「人事評価・ローテーション」のサイクルを研修・教育がサポートし、会社目標の達成を通じて個々人の人材価値の向上を図っていきます。研修・教育においては、「部門内研修」とコーポレートスタッフ部門が提供する「全社研修」が両輪となり、「自己啓発」と「上司の指導・対話」を強力に支えるとともに企業理念・経営戦略に沿った人材育成の実現を目指します。

  • 企業理念、経営戦略に沿った人材育成
  • 「本人の意欲」と「職場上司の指導と対話」が基本
    それを「部門内研修」と「全社研修」により支援
  • 人事諸制度と連携のとれた研修、教育

SEIユニバーシティ

「SEIユニーバシティ」は当社グループの教育研修体系の総称です。Glorious Excellent Companyの実現に向けて、これまで構築してきた教育研修体系をさらに発展させ、戦略的・体系的に整備を図っていくもので、基本的には会社・部門によって提供される研修等はすべて「SEIユニバーシティ」に包括されます。

SEIユニーバシティ

当社の求める人材像とは、「住友の事業精神を堅持し、当社の経営方針を理解し、基本に忠実かつ高度な技術・知識を有し、グローバルに通用する人材」です。
そのため、「SEIユニバーシティ」の基本理念として、

  1. 住友電工グループとしての企業理念浸透の場
  2. 住友電工グループとしての経営戦略・ビジョン共有の場
  3. グローバルに通用するために必須の能力向上の場
の3つを掲げています。


キャリア入社者サポート

入社後1年間は、定期的な上長との対話を通じて、業務の習得を支援します。
また、入社後3年間は、コーポレートスタッフ部門によるキャリアサポートも行っています。入社後に上司も含めた育成プラン面談を行い、毎年のフォロー面談により、職場・担当業務への適応とキャリア開発をサポートします。

キャリア入社者基礎研修

入社後3か月以内 約2週間、工場実習を実施します。
製造ラインでの業務従事を通して、安全・品質・コスト・納期等のものづくりの仕組みや生産現場の姿を理解します。
入社後半年以内 経営方針・事業概要を中心とした会社の基本を集合研修で学びます。
入社2年目 フォローアップ研修を開催します。

タウンミーティング

社内コミュニケーション強化の一環として、キャリア採用者のタウンミーティングを開催しています。
それぞれ所属の異なるメンバーが、経営幹部(役員・事業部長他)と直接、率直に対話する場です。また、他部署の社員とのネットワーク構築にも役立っています。
タウンミーティングで出た意見等については、タイムリーに担当部署に展開され、組織運営や人事制度企画などにも活用し、施策の充実につなげています。

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