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特集 2017年3月号(Vol.474)

住友電工グループ エネルギー関連製品

世界のエネルギー消費量は、経済成長とともに1965年から年平均2.6%増加し続けていると言われています*1

一方で、エネルギー消費の増大による温室効果ガス排出が起因となり、地球温暖化や大気汚染問題が深刻となっています。これらの相反する課題を解決するため、供給面では再生可能エネルギーの導入促進や各種発電設備の高効率化、需要面では電力設備の高効率化などによる省エネ対策が、世界的に急速に進められています。今回の特集では、これらの課題解決に貢献する、当社グループの製品をご紹介します。

*1
経済産業省・資源エネルギー庁調べ (2015)

sEMSA® <工場用>

事業所・工場のような需要家のエネルギーを最適化するエネルギーマネジメントシステムです。 sEMSA®の導入により、エネルギー消費の監視、分析が容易になることに加え、太陽光発電装置をはじめとした再生可能エネルギーや蓄電池などの分散型電源の情報収集・蓄積、状態監視および最適な制御を実現できます。これらの優れた機能によって、需要家のエネルギー効率を最大化することができます。

集光型太陽光発電システム

集光型太陽光発電システム

太陽の光エネルギーを電気エネルギーに変える変換効率が極めて高い化合物半導体の発電素子を採用し、高効率に電力が得られます。また、太陽を正確に追尾する架台に、CPVモジュール*2を搭載して発電することにより、高日射環境では従来型の結晶シリコン太陽電池に比べ受光面積当たりの発電量が増大し、優れた発電能力を発揮します。

*2
集光型太陽光発電

メガソーラー用ストリング監視システム

メガソーラー用ストリング監視システム

太陽光発電の発電状況・不具合を見える化する監視システムです。ストリング*3ごとに電流センサーを取り付けることで、故障箇所の特定が容易になり、発電ロスを防ぎ、安定した発電システムの構築に貢献します。

*3
ソーラーパネル一直列の単位

レドックスフロー電池

レドックスフロー電池

バナジウムなどイオンの酸化還元反応を利用して充放電をおこなう蓄電池です。長寿命かつ、燃えない材料だけで作られているため高い安全性を誇ります。太陽光や風力などの再生可能エネルギーの供給量を調整し、安定的にエネルギーを運用できる技術として期待されています。

sEMSA®-Home <家庭用>

sEMSA®-Homeは、家庭を対象として電力を最適に運用するエネルギーマネジメントシステムです。宅内に設置するコントローラ、クラウド上のサーバー、スマートフォンアプリから構成され、太陽光パネル・蓄電池・給湯器・電気自動車やプラグインハイブリッド自動車など家庭内のエネルギー・リソースを活用し、電力使用を最適化します。

系統連系型リチウムイオン蓄電システム POWER DEPO®

系統連系型リチウムイオン蓄電システム POWER DEPO®

長寿命・大容量のリチウムイオン電池を搭載した系統連系型家庭用蓄電池です。太陽光発電システムと連携でき、停電を検出すると瞬時に蓄電池から給電に切り替わる無停電電源機能と電気製品で使用する電力の大きさによって充電電力を最適制御する機能も搭載しており、エネルギーを有効に利用できます。

センサー

電源のON/OFFや、機種によって消費電力量の調整を可能にします。

センサー

当社電力ケーブル関連製品の一部をご紹介します

海底/地中ケーブル

海底/地中ケーブル

当社では、独自の直流絶縁技術を活かした国際連系用の長距離大容量海底ケーブル製造と布設をおこなっています。また豊富な交流ケーブルのラインナップと実績を活かし、都市の地中送電や再生可能エネルギーの送電をおこなっています。日本のみならず世界の送配電インフラ整備に貢献しています。

超電導電力ケーブル

超電導電力ケーブル

当社グループでは、電気抵抗ゼロのビスマス系超電導線を使った超電導ケーブルの開発に取り組んでいます。超電導ケーブルは電気抵抗が小さいため、送電中のエネルギー損失が小さくなり、省エネルギーに寄与します。

また、従来のケーブルよりコンパクトなサイズで大きな電力を送ることができるため、都市部の地中ケーブルなど省スペースの面からも期待されています。

バーチャルパワープラント(仮想発電所)構築実証事業

バーチャルパワープラント(仮想発電所)は、電力系統に点在する需要家側の電力設備をインターネットを介してアグリゲータ―が遠隔で監視・制御することで、電力需要の抑制または創出をおこないます。これにより、増加する太陽光発電など再生可能エネルギーの発電量の急激な変動を吸収し、電力の需給調整に貢献します。電力自由化や電力システム改革が進む中、効率的なエネルギー利用の基盤構築に向け経済産業省がおこなっている本実証事業に当社も参画しており、新たなエネルギーマネジメントの実現に貢献します。


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