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募集要項・募集職種一覧

募集要項

勤務時間 8:30 ~ 17:15 (所定労働時間 7時間45分、休憩 60分)
※拠点によりフレックスタイム制あり
雇用形態 正社員
給与 【 修士卒 】月給 224,000円 (2013年4月初任給)
【 大学卒 】月給 206,000円 (2013年4月初任給)
※ 経験・能力・年齢を考慮の上、当社規定により支給いたします。
昇給 年1回 (4月)
賞与 年2回 (6月・12月)
諸手当 通勤手当、残業手当、家賃補助手当、家族手当
社会保険 健康保険、厚生年金保険、雇用 保険、労災保険
福利厚生 企業年金基金、財形住宅貯蓄、退職金制度、海外留学制度、階層別・ニーズ別研修制度
寮・社宅、企業内託児所
自主選択型福利厚生制度(カフェテリアプラン方式)、ジョブリターン制度 ほか
休日・休暇 年間休日120日以上
完全週休2日制、年末年始休暇
年次有給休暇20日 (翌年繰越可最高40日)
積立休暇 (最高50日まで有給休暇を積立可能)
リフレッシュ休暇、育児・介護休暇、特別休暇 (慶弔休暇 など)

福利・厚生

保険 健康保険、厚生年金保険、企業年金基金、雇用保険、労災保険
※拠点によりフレックスタイム制あり
制度 財形住宅貯蓄、企業年金基金、退職年金、共済会、持株会、確定拠出年金制度(401K)
施設 独身寮、家賃補助手当、研修センター など
カフェテリアプラン制度により各種施設が割引で利用可能。
出産関連

産前産後休暇
産前6週間(多胎妊娠の場合は14週間以内)、産後8週間の休業が可能。

配偶者出産休暇
配偶者の出産当日(予定日を含む)の前後30日の間に5日間取得可能。

育児関連

育児休業
子どもが3歳になるまで取得可能。
配偶者が常態として子を養育できる場合でも、育児休業の取得可能。

短時間勤務
子どもが小学校6年生を終了するまでの期間、1日2時間30分まで勤務時間を短縮可能。

時間外勤務の免除
子どもが小学校6年生を終了するまでの期間、時間外勤務の免除を申請可能。

育児時間
1歳未満の子どもを養育している女性は、休憩時間とは別に1日2回、各30分育児時間を申請可能。

介護関連

介護休暇
1年間まで取得可能。

ワーク&ライフ
支援制度

女性をはじめ、すべての社員が仕事も生活もともに充実できる職場環境づくりをめざして
住友電工では、社員が持つ能力を更に発揮できるよう“ワーク&ライフバランス”を推進するための制度改革、環境づくりへの取り組みを2007年春にスタート。社員の声を集め、以下5つの項目を中心に積極的に推進しています。

  1. 育児や介護に関する制度の整備、拡充
  2. 女性社員の交流・ネットワークづくりを支援
  3. すべての職場でワークライフバランスに関する対話を実施
  4. ワークライフバランスの周知と教育啓発の実施
  5. 労働時間の見直し

※こうした活動により当社は「次世代育成支援対策に取り組んでいる企業」として2007年4月、2009年5月に続き、3回目の認定を2011年3月に厚生労働省より認定されました。

認可マーク
ジョブリターン
制度

出産・育児・介護などを理由として退職した者が当社で培われた経験やスキルを生かして正社員として再び働くことができるしくみ。

1.対象者
勤続3年以上の社員で、結婚・出産・育児・介護・配偶者の転勤を理由として退職し、原則として退職後3年以内の者

2.処遇
社員として任用(待遇については、退職時の処遇を基準に個別に決定します)

その他のサポート

アニバーサリー休暇
有給休暇を年間2日、個人の大切な記念日のために計画的に取得可能。

カフェテリアプラン補助増額
カフェテリアプランの育児・介護関連メニューについては、補助額を2倍に増額する。

教育制度

人材育成の考え方

当社では、「一人ひとりの自己啓発への強い意欲」と「上司による指導と対話」こそが人材育成には不可欠と考えています。「指導と対話」の実践の場としての 「目標管理制度」を軸に、会社目標の達成を通じて個々人の人材価値の向上を図っていきます。そして、「配属部門での専門教育」と「人材開発部門などが提供 する全社教育」が、人材育成の仕組みを支えていきます。

SEIユニバーシティ

当社はこれまでも「事業は人なり」との経営理念に基づいて人材育成に取り組んできましたが、社員一人ひとりが最新の知識・技術の習得を目指して常に学習し続 ける組織となるために、2005年4月にこれまでの人材育成の仕組みをさらに発展させ、戦略的・体系的に整備していく「SEIユニバーシティ」を発足させました。当社における人材育成は、「住友の事業精神、当社の経営方針を理解しており、基本に忠実かつ高度な技術・知識を有し、グローバルに通用する人材を育成すること」を目標にしています。すべての社員がこの要件を満たす人材となるべく、

  1. 企業理念浸透の場
  2. 経営戦略・ビジョン共有の場
  3. グローバルに通用するために必須の能力向上の場
として、「SEIユニバーシティ」を機能させたいと考えています。

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